つみたてNISAと米国株
2018/2/15、7:00時点での状況だよ。
・つみたてNISA
たわら先進国は前日比−0.57%
楽天VTIは前日比−0.48%
円高が進んだ影響がでて予想通り前日比でマイナスだったよ。
・米国株
米消費者物価指数は市場予想0.3%を上回る前日比0.5%の上昇。
インフレ加速に伴い利上げのペースも加速されるのではないかという観測を後押しするものとなった。
債券は売られ長期金利は2.9%を超える水準となった。
だが米経済の堅調さも見受けられた事で株価は上昇。
特にハイテク銘柄に買いが入りナスダックの上昇率が高い。
おかげで(・ω・｀)指数は前日比+3.52%の上昇となり、過去最高を記録。
まあナスダック銘柄のおかげというよりグラブハブのおかげなんだけどね。
決算発表後から株価は好調で前日比+6％超の上昇となり(・ω・｀)指数を牽引してくれているよ。
インターネット通販の始まり
今では当たり前のように利用されているインターネット通販だが、日本で広まり出したのは家庭にパソコンが普及し始めた1990年代後半からで、今からわずか20年程前のことである。
『日本初のネットショップ』にはいくつか説があり、1993年に広島の家電量販店が始めたとか、94年にハムやベーコンなどを売るエーデルワイスファームが最初とか、真実は闇の中である。
1995年以降から大手企業も参入し始め、ソフマップやタワーレコード、味の素にカゴメ、小林製薬など多様な業種の企業が次々とインターネット通販は開始。
1997年には『楽天市場』がオープン。
2017年時点でおよそ44,000店舗の出店がある楽天市場だが、オープン開始時はわずか16店舗であった。
1999年には『Yahoo！ショッピング』と『Yahoo！オークション』がオープン。
ちなみにYahoo！ショッピングへの出店店舗数は、2017年のデータではおよそ510,000店舗と楽天市場に対して11倍を超える店舗数を有している。
そして2000年には『Amazon』が日本に上陸。
今でこそなんでも売っているイメージのAmazonだが開始当初は完全に本屋であった。
ただそこはさすがオンライン本屋。
街中の実店舗とは比べ物にならない程の品ぞろえで洋書60万点、和書60〜70万点という圧倒的なものだった。
国内ECシェア、Amazonと楽天の二強
日本国内のEC市場の規模は2016年時点でおよそ15兆円。
市場シェアのおよそ50%はAmazon、楽天、Yahoo！ショッピングの三社で占められている。
この三社の通販サイトは、自社が作成したウェブ上のショッピングモールを他社に提供する『モール型』と呼ばれているものである。
モール型は二つの種類に分けることができ、Amazonは『マーケットプライス型』、楽天とYahoo！ショッピングは『テナント型』である。
ざっくり違いを説明すると『マーケットプライス型』はサイトのデザインなどを自分では行わずに、商品のみをサイトに掲載する形となり出店ではなく出品という形になる。
手間はかからないがブランドや特徴をアピールする事が難しい。
『テナント型』は自らサイトのデザインなどを行い出店するという形になる。
商品のみを掲載するマーケットプライス型と違いブランドや特徴をアピールする事が可能である。
ちなみに市場シェアのおよそ50%をAmazon、楽天、Yahoo！ショッピングで占めていると言ったが、Amazonが20%、楽天が20%、Yahoo！ショッピングが10%の比率であり、実際にはAmazonと楽天の二強状態となっている。
安い、速い、Amazon
日本に上陸してから、あっという間にトップクラスの市場シェアを占める事になったAmazon。
要因はやはり『安い』と『速い』だろう。
街中のスーパーやドラッグストアよりも、圧倒的に安い価格で商品を販売する事で消費者の心をつかんだ。
電球一つからでも送料無料だったのも大きいだろう。(最近は違うけど)
配達の速さも素晴らしく、都内であれば6:00に注文したら当日の18:00に届く事すらあるという。
自社倉庫に商品があるっていうのも大きが、日本の配送網がとてつもないという事も配達の速さに一役かっていると思うのである。
そんな感じでシェアを獲得したAmazonだが、最近は他の企業もようやく危機感を覚えたのか、一社では敵わないと判断したのか、企業同士の連携強化を模索する動きがある。
実店舗＆ネット通販の協力体制を整える
２月９日にソフトバンク、ヤフー、イオンの三社がネット通販事業で協力を検討しているとの明らかにした。
イオンもネット通販事業を手がけているがイマイチ存在感はない。
今回の協力体制をとる事の利点はやはり実店舗とネットの融合だろう。
実店舗があればネット通販では難しい生鮮食品の取り扱いや配送、実物を確認できたりもする。
まあ実物を見に行くのであればその場で買う気もするが。
生鮮食品は配達範囲は限られるだろうが、各店舗から発送が可能とあらば結構な範囲をカバーできそうである。
ちなみにイオンは北海道から沖縄まで計500店舗ほどある。
だが何故か福井県にはないらしい(2018年2月時点)
この三社以外にも楽天は米ウォルマート傘下の西友と提携。
さらにはビックカメラとも合併会社を設立している。
セブンイレブンでおなじみのセブン＆アイホールディングスはアスクルと手を組んでいる。
日本国内では実店舗＆ネット通販が手を組み始めているが、Amazonもアメリカで食品スーパー、ホールフーズ・マーケットを買収し実店舗を手に入れている。
さらにプライム会員を対象として、同スーパーの食料雑貨を速配するサービスを開始するとの話し。
今のところアメリカの一部都市での実施だが、今後範囲の拡大は確定的だろう。
もしAmazonが日本国内のスーパーを買収したらこのサービスもやるかもね。
ネット通販は今後も増加するだろう
欲しいものをネットで調べ値段を比較して安いところで買う。
わざわざ自分で買いに行く手間も歩いてスーパーやらを回る必要もない。
さらに簡単に最安値で買える。
(・ω・｀)『しょぼーん』は生鮮食品はまだまだスーパーや商店街で購入するが、趣味の物や日用雑貨などはほぼほぼネット通販である。
総務省の調査によれば、ネット通販の利用率は20代以下〜60代以上、全ての年齢層で70%ほどある。
以外にもと言ったら失礼だが、お年を召した方もネット通販を活用しているのである。
これからは生まれた時からインターネットがあり、ごく当たり前のように子供の頃からインターネットにふれるだろう。
そんな世代の人間が大多数を占めるようになるこれからを考えると、ネット通販市場はこれらからも拡大し企業間の競争は激化、それに伴いさらに便利になる事うけあいである。
ただそうなってくると運送業者、トラックの運ちゃんたちが激務になるっていうね。
よし、運送業者は給料上げて今から人材の確保だ。
今でさえ人手不足なのに、今後さらに荷物が増えたらどうなるのって話し。
あ、でもそうなったら無人で配達する事になるのかも。
あとドローンとか。
うーむ、インターネットの発展とともに様々な業種が変革の時代を迎えそうな20XX年であるな。
人類の未来はいったいどこへ行き着くのだろうか・・・。
それじゃあ、また(・ω・｀)