つみたてNISAと米国株
2018/4/16、7:00時点での状況だよ。
・つみたてNISA
徐々に上値を切り上げてきておりプラス圏も見えてきた今日この頃。
今月もあと半分だが、今週はさてどうなるか。
・米国株
今週から四半期決算が本格化。
好業績が予想されており今の株価はそれを織り込み済み？
もしそうなら利益確定売りの流れで株式市場は下落かもしれないのである。
未確認じゃない飛行物体
「あっ！あれはなんだ！？鳥か飛行機か、もしやUFO！？」
「いや、ドローンだろ」
「なんだドローンか」
こんな会話が2020年以降街中で聞かれるかもしれない。
国土交通省が都市部でドローンの商用化を本格的に目指しているのである。
まずその第一段階として、2018年夏に離島や山間部といった場所で荷物の運搬を計画している。
ドローンによる配送は日本のみならず世界各国で検討の段階に入っている。
そのため、様々な企業が数年前からドローンでの荷物運搬の実証実験を開始している。
特に人手不足問題解決や配達の迅速化を目指す小売業界・配送業界の動きは速い。
2016年、ネット通販大手の楽天は『楽天ドローン』と銘打ち日本で、Amazon(アマゾン)は『Amazon Prime Air』の名でイギリスで実験を開始。
2017年には日本郵便が長野県で郵便局と道の駅間で荷物を運ぶ実験をしている。
他にもメルセデスベンツがスイスで、グーグルがアメリカやオーストラリアでドローンによる配送実験を行なっており、様々企業がドローン解禁を今か今かと待ち望んでいるのである。
ヘルメット必須とかは勘弁
ドローンによる宅配が可能になれば都市部のみならず、山間部や過疎地域での配達効率も良くなる。
だが実現には当然課題もある。
法整備などはもちろんだがドローンの墜落や盗難も問題である。
もし荷物を抱えて飛行するドローンが人や物の上に墜落したら大惨事である。
ドローン＋荷物の重量はキロを下回る事はないだろう。
そんなものが上空から頭に落ちてきたら大怪我である。
特に首、おそらく頚椎がやられる可能性が高い
対策を練るならば高さを制限するか、飛べる場所を道路の上などに限定するといった所だろうか。
長野県伊那市はドローン飛行実験や実用化に備えて、市内に流れる三峰川上空を専用空路にする計画らしいのである。
動きが早くて素晴らしい。
でも川の上空だと墜落したらドローン本体と荷物がお陀仏だよね・・・。
御用だ御用だ！
あとは盗難も不安であるな。
ドローン落として荷物強奪は当然ありえる。
物理的に落とす事もできるし、プログラムによって飛行するドローンにはコンピューターウイルスで飛行を中止させる事も可能である。
対策としてはカメラを搭載するか、荷物は頑丈なボックスに入れるかたちにしてなんらかの方法でロックを解除するとか。
政府主導で公共サービスとして実用化を検討しているドバイでは、ロック解除に指紋認証システムと網膜スキャンを導入する計画らしいのである。
さすがに商業用ドローンに網膜スキャンの導入は費用的に厳しいだろうから、妥当なところは物理・電子鍵付きのボックスを使うことではなかろうか。
まあそれでも物理的に破壊されたらどうしようもないけどね。
本格的な議論も始まっているドローンによる配達だが乗り越えるべき壁は高い。
アメリカとか中国では盗難のニュース頻繁しそうであるな。
ドローン導入するなら注文時に『ドローン』か『人』か選べる様にしてほしいね。
まあそうなったら大半が『人』を選びそうだから、『人』の場合はプラス幾らになる事だろう。
人力である事に価値がつく未来がきそう。
つまりは生きてるだけで素晴らしいって事であるな。
うむ、いい未来じゃ。
それじゃあ、また(・ω・｀)