(・ω・`)『しょぼーん』のつみたてNISA記録

我が輩、年収100万円(パン屋さんのパート)つみたてNISAと米国株で資産作りにはげむ。

米株式市場が上昇する条件は整っている。だが下落する条件も整っている。


つみたてNISAと米国株

 

2018/12/14、7:00時点での状況だよ。

・つみたてNISA

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たわら先進国は前日比+0.80%

楽天VTIは前日比+0.45%
 

ここ数日は欧州株式市場が堅調。

イギリスのEU離脱問題の先行きは不透明だが、イタリアが予算案でEUに歩み寄りをみせたり、安心材料もでてきたのである。

 

・米国株とOneTapBUY

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現地時間12月12日の米株式市場は高安まちまち。

前日比でダウ+0.29%、S&P500−0.02%、ナスダック−0.39%となった。

 

米中貿易交渉の進展が引き続き相場を下支えしている。

が、2019年にアメリカが景気後退に陥る可能性が30%と予想する声があったりと、世界経済の減速も懸念されて上値は重い。

 

(・ω・`)指数は−0.36%

OneTapBUYのSPXLは−0.36%

 

ハイテク銘柄が下落しており我が輩の保有銘柄であるビザとアマゾンも下げ。

相場全体も微妙でSPXLも下げである。

 

 

株価上昇で万々歳!

 

12月になっても不安定な状況が続く世界の株式市場。

暴落が近いとも噂されているが、実際のところはどうなのだろうか。

色々調べてみた結果、どうやら世界の中心、米株式市場が上昇する条件は整っているようなのである。

 

・株価が上昇する条件

1. 金利の高止まり

2015年から始まったアメリカの利上げも来年中に打ち止めとの噂がある。

過去のデータによると「利上げ開始〜打ち止め〜金利高止まり」の間は株価が上昇している。

 

2. 低下する失業率

過去の景気後退期には失業率が上昇する傾向が見られたが、先週アメリカで発表された11月の雇用統計では失業率の上昇は見られず、景気後退の兆候は確認できない。

 

3. 高水準にあるISM製造業・非製造業景況指数

ISM(米供給管理協会)が毎月調査をしている製造業と非製造業(サービス業)の景況感。

11月はどちらも60近い数字が出ており10月より良い結果。

景気後退期の目安とされる50を大きく上回っており、アメリカ経済の好調さがみてとれる。

 

現在の状況を過去のデータと照らし合わせると、アメリカが近いうちに景気後退に陥る可能性は低く、最近頻発する乱高下を通過したら株式市場はまた上昇基調に戻るかもしれないのである。

 

 株価下落で意気消沈!

 

株価上昇の上昇が整っていると伝えたが、実は株価下落の条件も整っている。

ということで、次は株価下落の条件をお伝えしよう。

 

・株価下落の条件

1. 高止まりするバフェット指数

投資家の誰もが尊敬してやまないウォーレン・バフェット氏。

氏が株価の割安・割高を判断する時に使っていると言われている「バフェット指数」

 

100%を超えると暴落がやってくるらしくITバブル崩壊直前には140%をつけた。 

またリーマンショック発生前の2007年3月に108%をつけ、2008年に暴落がやってきた。

 

2013年3月以降この数値が100%を超え続けており2018年1月には150%をつけた。

そこをピークに株価の乱高下が始まり、12月時点でバフェット指数は131%。

 

2. 逆イールドが近づく米長短金利

暴落の前兆と言われている米2年債と米10年債の利回り逆転、いわゆる逆イールドの発生である。

これが徐々に近づいてきており12月13日時点での差は0.141%。

一年前は0.57%の差があったことを考えれば、かなり差が縮まってきている。

 

3. 景気拡大期に入って早10年

10年前の2009年6月から始まったアメリカの景気拡大期。

過去最長の120ヶ月、10年が近づいてきており「そろそろ終わりか?」との声がちらほらと出始めている。

 

2019年の企業業績の伸びは予想よりも悪くなるとも言われており、今後の決算発表でそれが確認された場合は、景気拡大期終了を示唆するものになるかもしれない。

 

どっちがきても対応できるようにしておこう!

 

 米株式市場が上昇する条件も下落する条件も整っていることが調べてみて判明した。

 

ただ下落の条件はどちらかというと「確かのもの」というよりかは、投資家の不安から起きる下落の理由って感じ。

 

一方、上昇の理由は景気・経済が堅調なことを示す確かなデータであり、上昇60%:下落40%くらいな感じで、今後の米株式市場は上昇する確率の方が高いと個人的には思っている。

 

だが先行き不透明な米中貿易やイギリスのEU離脱問題。

それに加えて原油先物価格が、10月頭の75ドルから50ドル程まで下落していることも気にかかる。

景気後退を見越しての需要減だとしたら、今後さらなる下落に見舞われ株式市場にも影響を与えてくるだろう。

 

とりあえず、我が輩は株式市場の上昇にも下落にも対応できるように準備を整えた。

個別銘柄をいくつか手放し預貯金100万円を確保し暴落時の買い資金に。

上昇には積立NISAとOneTapBUYのSPXL積立、個別銘柄のアマゾンとビザで対応。

 

どっちに転んでも問題なし!

今後の展開をのんびり余裕しゃくしゃくと観測するのみである。

 

それじゃあ、また(・ω・`)