米国株保有状況
2020/1/4の米国株保有状況だよ。
現地時間1月3日の米株式市場は下落。
ダウ−0.81%、S&P500−0.71%、ナスダック−0.79%。
SPXL（S&P500ブル3倍ETF）は−2.40%、Myポートフォリオは−2.49%となった。
アメリカがイラン革命防衛隊の司令官を空爆により亡き者にしたことで、アメリカとイラン間の緊張が高まり、一気にリスクオフの流れになった。
昨日は大幅高で今日は大幅安。
新年始まったばかりなのに慌ただし過ぎやせんかね。
当面はアメリカとイランの動向に注目が集まるわけだが、最悪の場合は全面的な軍事衝突、戦争が起こってしまうかもしれない。
もしそうなったら第三次湾岸戦争の勃発であり、それは避けてほしいところ。
だが投資家として万が一が起こった場合、米株式市場にどんな影響があるのかを考えておかなくてはならない。
ってなわけで過去に起こった「第一次湾岸戦争（1990〜1991）」と「第二次湾岸戦争（2003〜2011）」時の米株式市場の状況を確認していこうと思う。
第一次湾岸戦争（1990〜1991）時の米株式市場
第一次湾岸戦争の始まりは1990年8月。
イラクがクウェートに侵攻し併合を宣言。
これに対してアメリカとイギリスを中心とした多国籍軍が1991年1月にイラクへの攻撃を行い、同年2月にクウェートを解放、4月に停戦合意となり終戦となった。
ではこの間（1990年初〜1991年末）の米株式市場、市場平均と呼ばれるS&P500状況を確認しよう。
戦争が始まった1990年の始値は359.69→1990年の終値は330.22。
年間騰落率は−8.2%。
戦争が終結した1991年の始値は326.45→1991年の終値は417.09。
年間騰落率は+27.7%。
1990年始値（戦争開始年）〜1991年終値（戦争終結年）の騰落率は+15.9%。
第一次湾岸戦争が始まった年は下落となったが終結年は大きくプラスとなっており、第一次湾岸戦争は株価に大きな影響を及ぼさなかったと言えるだろう。
第二次湾岸戦争（2003〜2011）時の米株式市場
第二次湾岸戦争（イラク戦争との言い方が主流）の始まりは2003年3月。
アメリカを主体とする有志連合が、大量破壊兵器保持を理由にイラクへ侵攻した。
そして2011年12月、当時の米大統領バラク・オバマ氏が米軍の完全撤収に伴い、戦争の終結を宣言し終戦となった。
では戦争開始年（2003年）と戦争終結年（2011年）のS&P500の動きを見ていこう。
戦争が始まった2003年の始値は909.03→2003年の終値は1111.92。
年間騰落率は+22.3%。
戦争が終結した2011年の始値は1271.87→2011年の終値は1257.6。
年間騰落率は−1.1%。
2003年始値（戦争開始年）〜2011年終値（戦争終結年）の騰落率は+38.3%。
第二次湾岸戦争が始まった年は大きくプラスとなり、戦争終結年はわずかながらマイナス。
だが最終的なリターンが40%近いプラスだから、第二次湾岸戦争が株価に与えた影響はほぼないと言っていいだろう。
湾岸戦争が起こると景気後退期に突入する！？
ってなわけで、第一次・第二次湾岸戦争が米株式市場（S&P500）に及ぼした影響を調べた結果は「どっちも特に影響なし」が結論だと言わせていただきたいのである。
つまり今回アメリカとイランが戦争を始めても、米株式市場に大きな影響はないということであるな。
いや〜よかったよかった。
ーーーと言いたいところだが、我が輩は今回の調査で驚愕の事実に気がついてしまった。
実は第一次・第二次湾岸戦争の直後および期間中に、アメリカは景気後退期に突入していたのである。
第一次湾岸戦争が終結した1991年4月。
そのわずか3ヶ月後にアメリカは景気後退期に突入。
期間は1991年7月〜1992年2月の8ヶ月間。
原因は不明という謎の景気後退期。
第二次湾岸戦争中に発生した景気後退期は2007年12月〜2009年5月の18ヶ月間。
2007年夏に発生したサブプライムローン問題を起点とし、リーマンブラザーズ破綻（リーマンショック）にまで連鎖した世界的な金融危機が発生したことが原因。
はい、ってな具合に、過去2回の湾岸戦争とアメリカの景気後退期が重なっているのである。
因果関係は不明だし偶然だとは思う。
だが「二度あることは三度ある」というのことわざも存在しており、まさかの展開があるかもしれないのである。
信じるか信じないかはあなた次第・・・。
それじゃあ、また(・ω・｀)